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調査

深浅測量

水面下の地形を把握するための測量。
作業船(測量船)に取付けられた音響測深機が音波を発し、水底に反射して戻るまでの時間を水深に換算する。
取付ける音響測深機の数や測線間隔は測量の目的に合わせて設定する。
マルチビーム測深も深浅測量の一種。

汀線測量

海浜地の地形をレベルやトータルステーション等を用いて行う測量。
基準となる点(補助基準点)に縦断測量により高さを付け、そこから横断方向に一定間隔および変化点の距離と高さを計測する。作業船が航行できない浅瀬の水深を計測する際にも、この方法を用いる。

海岸侵食

堆積する土砂量よりも流出する土砂量が多くなり、結果として汀線が後退する現象。
生態系への影響や背後地の安全性の低下、国土面積の減少など様々な問題を引き起こす。土砂流出を防ぐ施設整備や養浜など、海岸侵食対策事業が各所で実施されている。

UAV

Unmanned Aerial Vehicleの略で、近年ではドローンと呼ばれる小型無人航空機のこと。調査対象地の状況把握や航空写真測量に利用されている。
マルチローター式の回転翼機がよく知られているが、固定翼機やそれらの特徴を併せ持つVTOL機などがある。

マルチビーム

音響測深の1種で、扇状に広がるビームにより、海底地形を連続的かつ詳細に把握できる。
測深以外にも、水中構造物の詳細把握、底質の判別等が可能で、i-Constructionや災害時の現況把握、沈設魚礁設置時の底質の把握等に活用される。

GNSS

Global Navigation Satellite Systemsの略で、衛星航法(または測位)システムの総称。衛星からの電波を専用のアンテナで受信し、そのアンテナの位置を決定するシステムのこと。
施設の現況や地形形状の計測、船舶の誘導などに用いる。

ICT

Information and Communication Technologyの略で、情報通信技術を用いた産業やサービスの総称。
土木建設業界では、三次元測量や三次元設計、ICT建機を用いた施工などによる活用が進められている。
IoTやi-ConstructionはICTを活用したもの。

i-Construction

人手不足や安全性の確保など、土木建設業界の課題をICTを活用することで解決し、生産性の向上を図り、魅力ある建設現場を目指す国土交通省の取組み。三次元データを利用した見える化や遠隔操作や自動運転が可能なICT建機を活用した施工など。

施設点検

【論文ページ】日本水産工学会誌水産工学

レーザースキャナー

本体から照射されたレーザーによって対象とする物体の形や地形を計測する機器のこと。
短時間かつ少人数で広範囲の測量が可能である。
非接触型の測量機器のため安全な場所からデータの取得ができる。
地形形状の把握やプラント内管理のための計測に使用される他、文化財の修復や管理にも用いられる。

USV

Unmanned Surface Vehicleの略で、無人艇のこと。
近年では、測量等の調査、水中にある調査機器の中継局、軍事目的等幅広く利用されている。

魚介類調査

藻場や増殖場に生息する魚類やウニ類、貝類といった生物の生息状況を把握する。
調査方法は、小型の刺し網、カゴによる直接採取や、ダイバーによる目視観察などの手法がある。

藻場調査

有用な磯根資源である、ウニ類・貝類およびコンブ・ワカメなどの海藻類の現存量を把握する。
藻場に測線を設定し、測線毎に1m×1mの枠を置くことで、貝類の生息数、海藻の繁茂状況を目視により定量化し、採取することで、大きさや重さ、長さなどの詳細情報を数値化する。

藻場造成

藻場が消失する磯焼けの原因に則した対策を検討・実施し、藻場の造成・増殖を図る。
手法としては、ウニの摂餌圧が高い場合には、摂餌しにくい構造としたブロックの施工、フェンスによるウニの密度管理などが挙げられる。

藻場解析

空撮画像からオルソ画像を作成し、藻場面積を算出する。
藻場を上空からみると、岩盤や砂礫に比べて色合いが濃い特徴がある。そのため、オルソ画像に色調補正を施し、藻場として特徴づけられた色を1ピクセル毎に計数して藻場面積に換算する。毎年、同時期に撮影し、藻場面積を算出し比較することで、藻場の衰退・拡大が把握可能となる。

定点カメラ

一定間隔での静止画撮影が可能なカメラを定点に設置し、藻場の季節変動やウニ・魚類の蝟集状況を把握する。
通常のビデオカメラでは、バッテリーや記憶容量の制約からで長期間の撮影が困難であったが、一定間隔で断片的に静止画を撮影することでバッテリー消費を抑え、長期間の撮影が可能となる。

水質調査

海域の水質を測定、採水・分析して水質環境を把握する。
計測機器を用いて、現地にて水温、塩分、DOといった基礎環境を把握する手法や、現地にて試料を採取して化学分析により海水に含まれる化学物質の濃度を計量する手法があり、その結果から水質環境の把握が可能となる。

底質調査

海底の底質を採取・分析して底質環境を把握する。
底質の粒度組成や密度分布といった土粒子の特性や、底質試料の化学分析による化学物質の濃度などから底質環境の把握が可能となる。

プランクトン調査

採水やプランクトンネットの曳網により、動植物プランクトンの生息状況を把握する。
採水・採取した試料を分析することで、動植物プランクトンの種、量、生息水深などを把握し、魚類の餌料環境や赤潮などの異常増殖などを推測・把握することが可能となる。

底生生物調査

海底の底質を採泥・分析することで、海底砂泥に生息するベントス(底生生物)の生息状況を把握する。
分析によって、ベントスの種、量などを把握し、魚類の餌料環境を推測・把握することが可能となる。

漁獲調査

刺し網や釣りにより魚を漁獲することで、魚礁や増殖場に生息する魚類の種、大きさ、量などを把握する。
漁獲した魚の胃内容物を分析することにより、その海域の餌料環境(食物連鎖の一部)を推測・把握することが可能となる。

ROV調査

ROVとは「Remotely Operated Vehicle」の略で遠隔操作型の無人潜水機のことを示す。
ダイバーによる目視が不可能な深海域においての目視調査やサンプルの採取に用いられる。

蓄養・養殖試験

漁港内において、有用魚介類(なまこ・うに等)の蓄養・養殖の可否を検討するための試験調査を行っている。
漁村の活性化等を目的として、漁港ストックを有効に活用した蓄養・養殖が進められつつある。この実現に向けて、試験調査により対象とする魚介類の生息環境を確認し、必要に応じて対策を検討し環境の改善を図っている。

IoT活用

漁業の効率化のため、IoT技術を活用した漁業が推進されている。
漁業におけるIoT技術の活用例として、海面に観測ブイを浮かべて水質データや水中のリアルタイム動画を配信し、遠隔でタブレットやスマホにてデータや動画を確認する方法や、養殖生簀などでは給餌機器を遠隔操作して給餌する方法などが挙げられる。
このような手法を推進することで漁業の効率化を図り、水産業における働き手不足の解消や漁獲量の向上を目指している。

計量魚探

漁船に装備されている魚群探知機に、魚探反応を定量化された数値に変換・出力する機能を付加した高性能な計量魚探である。
弊社所有のMagicBuoyは約1か月の定点観測が可能であり、魚礁や増殖場の近隣に長期間設置・観測することで、従来の計量魚探では不可能であった蝟集・生息する魚類の精密な魚体長、魚群の密度、魚種の識別が可能となる。